不動産購入費用の決め方は?無理なく購入するためのポイント

「不動産購入費用の決め方って?」「どれくらい貯めておけば安心なの?」など、不動産購入費用に関する疑問を抱えている方はいらっしゃいませんか?
不動産購入には、高額な費用が発生するのが事実。不動産購入費用が全くイメージできない、という方も多いのではないでしょうか。

しかし、不動産購入費用の決め方は意外にもシンプルです。複雑な計算式などは必要なく、基本的な考え方を理解していれば、自身に最適な不動産購入費用が明確になります。
本記事を参考にしながら、適切に不動産購入費用を決めましょう。

執筆者 丹拓也執筆者 丹拓也
株式会社イエツグ代表取締役。
不動産業界の活性化・透明化を目指し、2018年仲介手数料定額制の不動産会社「イエツグ」を設立。お客様の「心底信頼し合えるパートナー」になることを目標に、良質なサービスと情報を提供している。
保有資格:宅地建物取引士・2級ファイナンシャルプランナー技能士・住宅ローンアドバイザー・既存住宅アドバイザー・防災士

不動産購入費用のNGな決め方

まずは、不動産購入費用におけるNGな決め方について解説します。

曖昧な予算シミュレーション

不動産購入費用の決め方において、絶対に避けなければならないのが「曖昧な決め方」です。
曖昧な予算計画・シミュレーションで不動産購入費用を決めてしまうと、いざ支払う際に計画とはかけ離れた金額になってしまうことがあるのです。

例えば「年収の4~5倍が適切って聞いたことがあるから〇千万までなら大丈夫だろう」「周りが〇万円で決めたから自分もそうしよう」など、こうした決め方は後になって深刻な状態に陥ってしまう可能性があります。
確かに、不動産購入費用を考えるうえで「目安と照らし合わせる」「周囲の意見を参考にする」ということは大切です。しかし、必ずしも自分の状況が該当するとは限らないため、これらを決定打にしてしまうのは好ましくありません。

不動産という大きなものを購入するのですから、必要資金が明確になる決め方が適切といえます。

収入に見合わない購入費用

自身の検討している購入費用が収入に見合っていない場合はNGです。

不動産購入費用を決めるにあたり、予算や資金計画で「少し無理するけれど大丈夫」「ギリギリではあるが生活はできる」など、収入に見合っていない計画を立てるのは危険です。
仮に、住宅ローンの返済に追われ、生活がギリギリの状態にある場合、何らかの理由で収入が途絶えたり、家族が病気・怪我になったりすると、家計の負担はさらに大きくなります。
最悪の場合、住宅ローンを支払いきれずに、マイホームを手放すことになってしまう可能性もあるのです。

また、そもそも住宅ローンの審査で承認してもらえないこともあるため、収入と照らし合わせたうえで不動産購入費用を決めることが大切です。

不動産購入費用の決め方

ここからは、プロが推奨する「不動産購入費用の決め方」について解説します。

不動産購入費用におけるトータル額をイメージする

まずは、不動産購入にはどれくらいの費用が発生するのかをイメージすることが大切です。

一般的に「5000万円くらいだろう」「3000~4000万円あたりかな」など、漠然とイメージしている方が多いものですが、明確にイメージしないとなかなか綿密な計画へと進むことができません。
主に、不動産購入費用は「物件価格+その他の費用+住宅ローンの利息」で算出され、「その他の費用」では不動産会社への仲介手数料などの物件価格以外のものが該当します。
物件価格だけで不動産購入費用をイメージすると、予想外の出費に慌ててしまうことになるため、まずは何に費用が発生するのかを正しく理解しておきましょう。

返済が可能な費用をイメージする

どれくらいなら返済が可能か、をイメージします。とはいえ、数千万円にも上るまとまった金額ではイメージがしにくいため、「月々の返済額」から算出します。

例えば、「月々の支払いを10万円にしたい」という場合、単純に計算すれば1年で120万円の返済が可能です。この場合、35年ローンの場合は4200万円までであれば返済が可能であるということになります。
月々の返済可能額に関しては、同じ年収であっても生活水準やその他のローンなどで大きく異なるため、まずは自身の収支と照らし合わせたうえで計画を立てましょう。

「頭金」に充てられる資金を算出

もし、まとまった自己資金があれば、「頭金としてどれくらい充てられるか」を考えましょう。

例えば、自己資金として800万円が手元にある場合、そのうちの何割を頭金として充てれば、生活に支障が出ないかをイメージします。仮に500万円全てを頭金として充てる場合、残りの300万円で不測の事態に対応できるかを考えなければなりません。
怪我や病気に関する費用はもちろんのこと、その他「車の買い替え」「冠婚葬祭」「妊娠・出産」など、今後出費がかさむイベントがないかを把握したうえで頭金に充てる割合をシミュレーションしていきます。

頭金は多ければ多いほど、月々の返済額が低くなったり、返済期間を短縮化できる一方で、手持ちの資金が少なくなってしまうのが難点。バランスを見ながら、最適な割合を模索していきましょう。

維持費や税金の支払いを把握する

不動産は「購入したら終わり」「返済が完了すればお金がかからない」というものではありません。
経年劣化で生じる物件のトラブルを改善するために、リフォームや修繕が必要となるため、維持費が発生します。また、不動産は「固定資産税」の支払いの対象となるため、定められた金額を年に1回の頻度で支払わなければならないのです。
そのため、不動産購入費用を決める際には、物件の価格だけではなく、「購入した後」のこともイメージして決めなければなりません。

ちなみに、リフォームの頻度は10~20年に一度行うのが一般的で、リフォーム規模によっては数百万円が必要となります。また、固定資産税は固定資産税評価額×1.4%と定められているため、税金の支払いも視野に入れたうえで、不動産購入費用を決めることをおすすめします。

借り入れ期間を決める

不動産購入費用の決め方として、「借り入れ期間を決める」ということも重要です。
借り入れ期間が明確になることで、月々の支払額や利息などが明確になり、不動産購入費用を決めやすくなります。

具体的な借り入れ期間は、ローン会社や金融機関によって異なりますが、最長で35年としていることがほとんど。また、返済期間の上限を80歳として定めているケースも多いため、逆算して借り入れ期間を決めることが大切です。

ただし、一点注意点があります。それが、「返済理想年数」です。上述した通り、返済期間の上限は80歳としていることが多いですが、返済での理想年数は65歳。この年齢を超えると、仕事を引退していることが多いうえに、病気で医療機関に通院するリスクも高まります。仮に80歳までのローンを契約するとして、本当に問題なく支払えるかを検討することは重要です。

まずは、「65歳までに返済ができないか」を検討し、そのうえで、費用と返済期間を照らし合わせながら決定しましょう。

不動産購入費用の決め方はシンプル

本ページでは、不動産購入費用の決め方についてご紹介しました。不動産購入費用には、様々な決め方がありますが、「問題なく支払えるかどうか」を中心に考えていきます。
不動産の購入費用は非常に高額であるため、将来のことを想定しながら決めることが大切です。ぜひ、今回の記事を参考にしながら、不動産購入費用の決め方を今一度確認してみてください。

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