不動産営業に転職しても大丈夫?経験者がメリット&デメリットを暴露
新型コロナウイルスの影響による失業者が全国で7万人を超えるという、厚生労働省の調査結果が報じられました。この調査では失業者が集計対象となっていましたが、職を失ってはいないものの大きな環境の変化に見舞われ、転職を検討してい...
新型コロナウイルスの影響による失業者が全国で7万人を超えるという、厚生労働省の調査結果が報じられました。この調査では失業者が集計対象となっていましたが、職を失ってはいないものの大きな環境の変化に見舞われ、転職を検討してい...
昨今、「副業」や「投資」がブームになりつつあります。 このようなニーズから、資産形成や副収入にと不動産投資に人気が集まっています。 しかし、現物不動産は株やREITなどと異なり、流動性が低く価格も高額であるため、「失敗」...
団体信用生命保険(以下、団信)とは、住宅ローンを借り入れた人が亡くなったり重い障害状態になったりしたときに、保険金によってローンが完済される保険です。多くの金融機関が住宅ローンを組む際に、団体信用生命保険への加入を必須と...
マイホームを購入する方の強い味方「住宅ローン控除」の対象が、2021年度の税制改正で拡大するかもしれません。 2021年度税制改正の焦点である住宅ローン減税の見直しをめぐり、減税対象となる物件の面積要件の緩和案が浮上した...
学歴不問・未経験でも活躍できる職業のひとつに不動産営業があげられます。実績さえあげれば、20代で年収1,000万オーバーも可能といわれる夢のある職業。しかし不動産営業はIT技術の進化により、今後消滅する危機に見舞われてい...
不動産を売買する際、売主・買主は不動産会社へ仲介を依頼するのが一般的です。また依頼先の不動産会社は、手続き途中で変更しても問題ありません。 しかし媒介契約の内容や、会社変更までの過程などに問題がある場合には法的な責任を問...
手ごろな価格でマイホームを手に入れたいと考えて、中古住宅でのリノベーションを検討している方も多いのではないでしょうか?しかし中古住宅のリノベーションには、メリットだけではなくデメリットもあるため、費用を抑えられる点だけで...
不動産を売却する前にには、不動産会社による査定が行われます。その不動産物件がもつ価値を表す査定価格ですが、実際には、必ずしも査定価格どおりの金額で売れるとは限りません。 なぜプロの不動産会社が算出した査定価格どおりに売却...
共働き夫婦が住宅を購入する場合、連帯債務で住宅ローンを組まれる方がいらっしゃいます。連帯債務で住宅ローンを組むと、夫婦どちらかが単独で組むよりも、借入額を増やせて希望の物件を購入しやすくなるためです。 しかし、連帯債務の...
2020年10月の首都圏の中古マンション・中古戸建の成約件数は、過去最高数を記録しました。コロナ禍で一時的に激減した取引数ですが、ここに来て「不動産バブル」の到来ともいえる状況になっています。 本記事では、マーケット情報...
不動産業界の活性化・透明化を目指し、2018年仲介手数料定額制の不動産会社「イエツグ」を設立。お客様の「心底信頼し合えるパートナー」になることを目標に、良質なサービスと情報を提供している。
保有資格:宅地建物取引士・2級ファイナンシャルプランナー技能士・住宅ローンアドバイザー・既存住宅アドバイザー・防災士